ですから、雌NIHから治療にゴーサインが出たときには、何が何でも成功させねばならないという使命感があったものです」とＡ博士は話す。
ゴーサインが出されるまでの経過を見ると、各方面から出された遺伝子治療に関する疑問や質遺問のすべてに答えられたから臨床応用が認められたわけではない。 実験的な医療である以上は効脚力に未知の部分があるのは当然であり、安全性に関しても″現時点では問題がない″との条件つきの認識をもとに、国立機関であるNIHが治療を認めたと理解したほうが実態にあっている。

結果がよく見えない医療実験にたいしてOKを出したことになるのだが、このような思い切った決定を下せたのも、生命科学がアメリカの国家戦略の1つになっているためである。 Ｌ大統領の時代に、宇宙ステーション建設などの宇宙開発とならんで、ガンの制圧を目標とするプロジェクトが進められた。
対象がガンであるだけに結果的にはゴールインすることができなかったが、そのときの経験がバイオテクノロジーに代表される生命科学の進展につながっている。 脳に関する研究もその頃から急速に伸びた分野だが、医学や生命研究に寄与しただけでなく、学習や記憶といった機能の解明はアメリカが得意とするコンピューター科学にまで大きな影響を与えることになった。
そのような経験から、アメリカは生命科学に関して世界的なリーダーシップを握るとともに、その果実であるバイオテクノロジーや医薬品、コンピューター・ソフトなどのビジネスを改めて興そうとしている。 この意思が国家レベルからベンチャー・ビジネスにまで徹底して働いていることが、遺伝子治療の是非をめぐる判断にも大きく影響したのは間違いない。
たとえば、遺伝子治療の開始にあたってはNIHによる承認だけではなく、アメリカ食品医薬品局(FDA)による医薬品などの安全性チェックが必要だが、94年冬に会った担当者のＦ・Ｎ氏からは次のような説明を聞いている。 「FDAでは、遺伝子治療に使われるベクター・ウイルスや医薬品の審査を行いますが、基本的には治療を推進するという姿勢で臨んでいます。
10人に1人の割で遺伝子治療にタッチしている計算になります」Ａ氏が治療開始の申請とともに、「研究者ではなく政治家になったように行動した」理由がここにある。 そしてまた、「何が何でも成功させたかった。
ADA欠損症の治療を選んだのも、もっとも治療の成功率が高かったからだ」と、医師にしてはドライすぎるほどの計算で研究に臨んだ事情も、このようなところにあるのである。

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